低騒音･低振動･低粉塵型目荒らし『ブラストキー工法』の適用範囲拡大 |飛島建設

　飛島建設株式会社（東京都港区：社長乘京正弘）、東亜建設工業株式会社（東京都新宿区：社長秋山優樹）の2社は、建築物の耐震補強に用いる工法として、低騒音・低振動・低粉塵型目荒らし『ブラストキー工法』を開発し、2014年に第三者機関において建築技術性能証明を取得しています。今回、「チッピングによる目荒らしを簡易にブラストキーへ置換する設計手法」及び「建築構造物全般の接合部に適用、管理のできる目荒らし工法」の技術を追加して、2019年3月28日に一般社団法人建築研究振興協会より、技術（性能）評価（BRP-R1803014-ST）を取得しました。

はじめに

　コンクリート同士の接合面には、それぞれの一体性を高める必要があるため、既存側のコンクリート表面を荒らす作業として「目荒らし」という作業があります。この目荒らしは、通常、ピックハンマーを用いてコンクリート表面に不規則な凹凸を形成させます［以下、「チッピング工法」と言います］（写真1参照）。目荒らしが使用される箇所は、壁・柱・梁の増し打ち部、耐震補強の鉄骨ブレース補強や制震補強の間接接合部等であり、目荒らしは多くの場所で使用されています。

開発の概要

　従来のチッピング工法による目荒らしは、躯体に電動ハンマにより打撃を与えるため、大きな音や振動が発生することに加え、多くの粉塵が生じる等、施工時の周辺環境の悪化を招きます。そのため、耐震補強工事を例にすると、チッピング工法は特に居住者が住みながらの施工では、苦情の対象となる場合があります。(図1参照)

　ブラストキー工法は低騒音・低振動に加え、環境に配慮した目荒らし工法を確立することを目的として開発を行いました。ブラストキー工法による目荒らしは、躯体面に打撃を与えないコアドリルを用いるため、騒音や振動が大幅に低減され、また、施工時の粉塵の発生を少なくすることができます。これらにより、施工時の周辺環境を大きく損なうことなく、工事を行うことができるようになります。

　今回、「ブラストキー工法」に関する技術の適用範囲拡大として、新たに、①「チッピングによる目荒らしを簡易にブラストキーへ置換する設計手法」を確立したことにより、②「建築構造物全般の接合部に適用、管理のできる目荒らし工法」となり、広範囲の接合部に用いることが可能となりました。

ブラストキー工法の概要

　ブラストキー工法は、ダイヤモンドコアドリルでコンクリート表面を切削するため、騒音・振動・粉塵を抑えて施工できる目荒らしです（写真2参照）。また、施工者の技量差によらず一定の形状で施工ができることから、せん断耐力を定量的に評価でき、ブラストキーの個数を数えることで容易に管理が可能となります（表1参照）。

追加技術の概要

①「チッピングによる目荒らしを簡易的にブラストキーへ置換する設計手法」

　開発2社は、今まで不規則な形状・面積とせん断耐力の関係が明確でないチッピングの形状や面積を各種実験により究明し、これらとせん断耐力の関係を解明しました。ブラストキーにおいても、同様に構造性能を把握したことで、チッピングをブラストキーへ置換する設計手法を確立しました（写真3参照）。具体的には、「接合面全体の面積」と「目荒らし面積比（チッピングによる目荒らし面積の接合面全体の面積に対する比）」のみがわかれば、ブラストキーの個数が容易に算定できる設計手法になります。

②「建築構造物全般の接合部に適用、管理のできる目荒らしへ」

　チッピング工法の場合は、目荒らしの面積や深さを管理することが難しいですが、ブラストキー工法の場合は、ブラストキーの個数と深さで容易に管理することができます。その結果として、壁・柱・梁の増し打ち部、耐震補強の鉄骨ブレース補強や制震補強の間接接合部等、多くの箇所にブラストキー工法を適用できるようになりました。

写真3　チッピングからブラストキー工法への置換 — ■写真3　チッピング工法からブラストキー工法への置換

適用範囲

　本工法の主な適用範囲は、以下の通りです。

ブラストキー工法は、せん断耐力を負担する部位に使用します。
（新築、耐震補強、増改築等におけるコンクリート同士の接合面のせん断抵抗要素として使用できます。）
ブラストキーを施工するコンクリート強度は、原則として普通コンクリートで10.0N/mm²以上、軽量コンクリートで13.5N/mm²以上とします。

施工技術者

　ブラストキー工法の施工は、品質を確保するために、「ブラストキー研究会」^*からの技術指導を受けた者が行います。具体的には、座学および実技の施工講習試験を実施し、資格者証を有する者が施工を行います（写真4参照）。

■写真4　施工講習会状況

＊本工法の維持管理および普及推進を図るとともに、お客様からの相談窓口となる体制確立のため設立した組織。

NEWS RELEASE
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