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EARTHQUAKE PROOF
耐震ソリューション

リニューアル／ソリューション－耐震ソリューションのメインビジュアル

地震対策工法

揺れを制する制震工法

建物に設置した制震装置が地震エネルギーを吸収する

↓

制震工法の耐力と変形能力のグラフ

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揺れを免れる免震工法

建物の下にある免震装置が地震の震動が建物に伝わるのを防ぐ

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免震工法の耐力と変形能力のグラフ

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揺れに耐える耐震工法

柱や壁の頑強な構造部材が、建物全体で頑張る

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耐震工法の耐力と変形能力のグラフ

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基本原理
  • ダンパー等の制震装置でエネルギーを吸収し、建物全体の地震時の揺れを低減する。
  • 免震層により建物を長周期化させ、上部の揺れを低減する。
  • 構造部材自体、またはその損傷によってエネルギーを吸収し地震力に耐える。
  • 建物の変形は低減されるが、応答加速度が上がる。
防災効果
  • 建物に加わる地震エネルギーが大幅に低減される。
  • 大地震後もエネルギーの吸収部材の点検程度で済む。
  • くりかえしの余震に耐える。
  • 応答加速度が大幅に低減される。
  • 大地震後は変形の大きい免震装置の点検程度。
  • 建物自体の安全は一応確保されるが、設備備品の損傷や転倒など室内空間に不安がある。
  • 大地震後は補修や補強が必要になる。また、不可能の場合もある。
設計および施工上の特徴
  • 高層建物ほど効果がある
  • 制震ダンパーには様々な種類があり、効果的な配置や動的解析など十分な設計照査が必要である。
  • 建物補強ニーズをかなり満足することができる。
  • 建物周辺の敷地条件を考慮する必要がある。
  • 軟弱地盤や長周期波では大きな効果が期待できない。
  • 在来工法であり、基準に準じて設計施工すれば法制度上の課題は少ない。
改修工事への適用性
  • 分散配置など、設置場所の自由度が高い。
  • 既存建物の柱・梁・基礎への影響が少ない。
  • 歴史的建造物以外は実例が少ない。
  • 建物の使い勝手が悪くなる。
  • 耐震壁等の設置に伴い、建物重量が増し、地震時の基礎への負担が増大する。
改修コスト
  • 建物が高くなるほど有利になる。
  • 高価であるが、高層階になるほど建築費全体に占めるコスト割合は低くなる。
  • 低層建物では安価である。

コストと性能の分布図

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